カリキュラム（平成22年度）

修士課程

教育方針

都市社会工学専攻は、地球・地域の環境保全を制約条件としながら、高度な生活の質を保証しうる、持続可能で国際競争力のある都市システムの実現をめざしています。そのために必要と考えられる、マネジメント技術、高度情報技術、社会基盤技術、エネルギー基盤技術などの工学技術を統合しながら、社会科学、人文科学の分野を包摂した学際的な視点より、都市システムの総合的なマネジメントを行うための方法論と技術体系の構築を目標としています。

すなわち、都市情報通信技術の革新による社会基盤の高度化、高度情報社会における災害リスクのマネジメント、都市基盤の効率的で総合的なマネジメント、国際化時代に対応した社会基盤整備、有限エネルギー資源論に立脚した都市マネジメントに係わる社会基盤・エネルギー基盤技術を基礎としながら、社会科学、人文科学の分野を含んだ総合的かつ高度な素養を身につけた、高い問題解決能力を有する技術者、研究者を育成します。

修了に必要な単位

（注意事項）

1. 課程を修了するためには、科目区分毎に指定される単位数を満たし、かつ合計単位数を満たす必要がある。
2. Major科目の履修要件は上記の他に、学生が選択する教育プログラムによって追加要件が設定されている。追加要件の詳細については、科目標準配当表下部の注意事項(3)を参照すること。
3. 演習・ORT・共同研究型インターンシップ科目は、科目標準配当表では、「ORT科目」と表記されています。

科目標準配当表（都市社会工学専攻修士課程）

科目標準配当表

（注意事項）

1. 科目区分において○が記載されていない科目は、Minor科目である。
2. 都市社会情報論、都市社会工学セミナーA、Bは必修科目である。自主企画プロジェクトとキャップストーンプロジェクトは選択必修科目であり、いずれかひとつを修得しなければならない。
3. Major科目履修に際しては、下記の5種の教育プログラムの何れかの要件を満足しなければならない。教育プログラムの選択に際しては指導教員の認定を 受けること。
   
   構造系教育プログラム：
   

   • 連続体力学、構造安定論、材料・構造マネジメント論、地震・ライフライン工学、社会基盤構造工学を必ず修得すること。

   
   水工系教育プログラム：
   

   • 水理乱流力学、水文学、河川マネジメント工学、流砂水理学を必ず修得すること。
   • 水工計画学、開水路の水理学、海岸波動論、水文気象防災学、水資源システム論、流域治水砂防学、沿岸・都市防災工学、流域環境防災学、数値流体力学、水域社会基盤学、応用水文学、環境防災生存科学、流域管理工学の中から3科目以上を修得すること。

   
   地盤系教育プログラム：
   

   • 地盤力学、計算地盤工学、地盤工学原論、ジオマネジメント工学、ジオコンストラクション、ジオリスクエンジニアリング、ジオフロント工学原論、ジオフロント環境デザイン、環境地盤工学、地盤数値解析法、地盤防災工学の中からいずれを履修するかについては，指導教員と相談して決定すること。

   
   計画系教育プログラム：
   

   • 地域・交通ガバナンス論、公共財政論、都市社会環境論、シティロジスティクス、人間行動学、交通情報工学、空間情報論、景観デザイン論、リスクマネジメント論、先進交通ロジスティクス工学、都市社会調査論、防災情報特論、災害リスク管理論、環境デザイン論の中から2科目以上を修得すること。

   
   資源系教育プログラム：
   

   • 資源開発システム工学、応用数理解析、計算力学及びシミュレーション、地殻環境工学、数理地質学、応用弾性学、物理探査の基礎数理、地下空間設計、探査工学特論、地殻環境計測、時系列解析、エネルギー基盤マネジメント工学から3科目以上を修得すること。
4. 修了要件30単位のうち上表の科目から合計20単位以上修得すること。
5. 上表に掲載されていない科目については、工学研究科共通型科目（ただし、日本語講座科目は除く）、指導教員が認定する他専攻科目および他研究科科目から選択してもよい。なお、経営管理大学院のジョイントディグリー制度合格者については下記(6)に準ずる。ただし，いずれの場合もMinor科目として単位に加算される。
6. 経営管理大学院のジョイントディグリー制度合格者が経営管理大学院提供科目を修得した場合、指導教員の認定のもと、都市社会工学専攻の単位として認める。ただし、修得可能な単位数の上限を10単位とする。
7. 都市交通政策フロントランナー講座、低炭素都市圏政策論、都市交通政策マネジメントの詳細については、低炭素都市圏政策ユニットの履修要覧を参照すること。
8. 都市社会工学専攻では、次の履修コースを設定している。
   

   • 公共政策計画・管理コース
   • 国際プロジェクトマネジメントコース（インフラ開発・エネルギー開発）
   • 都市水・地盤環境マネジメントコース
   • サイスミックデザイン・マネジメントコース
   • 都市交通政策コース（都市地域計画、都市交通政策論）
   • 資源・エネルギー技術者・研究者養成コース

   コース毎に別に定める科目群を修得し、申請を行った場合、そのコースを修了したことを証明する証書を授与する。
9. 科目内容の詳細（シラバス）については，工学研究科ホームページ（URL:http://www.t.kyoto-u.ac.jp/syllabus-gs/）にアクセスして確認すること。

高度工学コース（5年型）

教育方針

都市社会工学専攻は、地球・地域の環境保全を制約条件としながら、高度な生活の質を保証しうる、持続可能で国際競争力のある都市システムの実現をめざしています。そのために必要と考えられる、マネジメント技術、高度情報技術、社会基盤技術、エネルギー基盤技術などの工学技術を統合しながら、社会科学、人文科学の分野を包摂した学際的な視点より、都市システムの総合的なマネジメントを行うための方法論と技術体系の構築を目標としています。

すなわち、都市情報通信技術の革新による社会基盤の高度化、高度情報社会における災害リスクのマネジメント、都市基盤の効率的で総合的なマネジメント、国際化時代に対応した社会基盤整備、有限エネルギー資源論に立脚した都市マネジメントに係わる社会基盤・エネルギー基盤技術を基礎としながら、社会科学、人文科学の分野を含んだ総合的かつ高度な素養を身につけた、高い問題解決能力を有する技術者、研究者を育成します。

修了に必要な単位数

（注意事項）

1. 博士後期課程を修了するために必要な合計40単位には、修士課程を修了するために必要な合計30単位が含まれる。博士後期課程に進学するためには、修士課程を修了する必要がある。
2. 課程を修了するためには、科目区分毎に指定される単位数を満たし、かつ合計単位数を満たす必要がある。
3. 修士課程のMajor科目の履修要件は上記の他に、学生が選択する教育プログラムによって追加要件が設定されている。追加要件の詳細については、科目標準配当表下部の注意事項(4)を参照すること。
4. 演習・ORT・インターンシップ科目は、科目標準配当表では、「ORT科目」と表記されています。

科目標準配当表（都市社会工学専攻（高度工学コース））

科目標準配当表

（5年型の注意事項）

1. 履修指定欄において、○が履修可能科目である。
2. 科目区分において○が記載されていない科目は、Minor科目である。
3. 修士課程において、都市社会情報論、都市社会工学セミナーA、Bは必修科目である。自主企画プロジェクトとキャップストーンプロジェクトは選択必修科目であり、いずれかひとつを修得しなければならない。
4. 修士課程のMajor科目履修に際しては、下記の5種の教育プログラムの何れかの要件を満足しなければならない。教育プログラムの選択に際しては指導教員の認定を受けること。
   
   構造系教育プログラム：
   

   • 連続体力学、構造安定論、材料・構造マネジメント論、地震・ライフライン工学、社会基盤構造工学を必ず修得すること。

   
   水工系教育プログラム：
   

   • 水理乱流力学、水文学、河川マネジメント工学、流砂水理学を必ず修得すること。
   • 水工計画学、開水路の水理学、海岸波動 論、水文気象防災学、水資源システム論、流域治水砂防学、沿岸・都市防災工学、流域環境防災学、数値流体力学、水域社会基盤学、応用水文学、環境防災生存 科学、流域管理工学の中から3科目以上を修得すること。

   
   地盤系教育プログラム：
   

   • 地盤力学、計算地盤工学、地盤工学原論、ジオマネジメント工学、ジオコンストラクション、ジオリスクエンジニアリング、ジオフロント工学 原論、ジオフロント環境デザイン、環境地盤工学、地盤数値解析法、地盤防災工学の中からいずれを履修するかについては，指導教員と相談して決定すること。

   
   計画系教育プログラム：
   

   • 地域・交通ガバナンス論、公共財政論、都市社会環境論、シティロジスティクス、人間行動学、交通情報工学、空間情報論、景観デザイン論、リ スクマネジメント論、先進交通ロジスティクス工学、都市社会調査論、防災情報特論、災害リスク管理論、環境デザイン論の中から2科目以上を修得すること。

   
   資源系教育プログラム：
   

   • 資源開発システム工学、応用数理解析、計算力学及びシミュレーション、地殻環境工学、数理地質学、応用弾性学、物理探査の基礎数理、地下 空間設計、探査工学特論、地殻環境計測、時系列解析、エネルギー基盤マネジメント工学から3科目以上を修得すること。
5. 修士課程の修了要件30単位のうち上表の科目から合計20単位以上修得すること。
6. 修士課程において、上表に掲載されていない科目については、工学研究科共通科目（ただし、日本語講座科目は除く）、指導教員が認定する他専攻科目および他研究科科目から選択してもよい。なお、経営管理大学院のジョイントディグリー制度合格者については下記(7)に準ずる。ただし、いずれの場合もMinor科目として単位に加算される。
7. 経営管理大学院のジョイントディグリー制度合格者が経営管理大学院提供科目を修得した場合、指導教員の認定のもと、都市社会工学専攻の単位として認める。ただし、修得可能な単位数の上限を10単位とする。
8. 履修指定欄において、修士課程および博士後期課程のいずれにおいても○が記載されている科目については、修士課程において単位未取得の場合には、博士後期課程の単位に加算することができる。
9. 博士後期課程において、都市社会工学総合セミナーA,Bは必修科目である。
10. 入学時の履修計画の承認、および学年進行時の履修計画変更の承認は、指導委員会（主指導教員1名と副指導教員2名を原則とする）によって行う。
11. 都市交通政策フロントランナー講座、低炭素都市圏政策論、都市交通政策マネジメントの詳細については、低炭素都市圏政策ユニットの履修要覧を参照すること。
12. 都市社会工学専攻では、次の履修コースを設定している。
    

    • 公共政策計画・管理コース
    • 国際プロジェクトマネジメントコース（インフラ開発・エネルギー開発）
    • 都市水・地盤環境マネジメントコース
    • サイスミックデザイン・マネジメントコース
    • 都市交通政策コース（都市地域計画、都市交通政策論）
    • 資源・エネルギー技術者・研究者養成コース

    修士課程において、コース毎に別に定める科目群を修得し、申請を行った場合、そのコースを修了したことを証明する証書を授与する。
13. 科目内容の詳細（シラバス）については、工学研究科ホームページ（URL:http://www.t.kyoto-u.ac.jp/syllabus-gs/）にアクセスして確認してください。

高度工学コース（３年型）

教育方針

都市社会工学専攻は、地球・地域の環境保全を制約条件としながら、高度な生活の質を保証しうる、持続可能で国際競争力のある都市システムの実現をめざしています。そのために必要と考えられる、マネジメント技術、高度情報技術、社会基盤技術、エネルギー基盤技術などの工学技術を統合しながら、社会科学、人文科学の分野を包摂した学際的な視点より、都市システムの総合的なマネジメントを行うための方法論と技術体系の構築を目標としています。

すなわち、都市情報通信技術の革新による社会基盤の高度化、高度情報社会における災害リスクのマネジメント、都市基盤の効率的で総合的なマネジメント、国際化時代に対応した社会基盤整備、有限エネルギー資源論に立脚した都市マネジメントに係わる社会基盤・エネルギー基盤技術を基礎としながら、社会科学、人文科学の分野を含んだ総合的かつ高度な素養を身につけた、高い問題解決能力を有する技術者、研究者を育成します。

修了に必要な単位

（注意事項）

1. 課程を修了するためには、科目区分毎に指定される単位数を満たし、かつ合計単位数を満たす必要がある。
2. 演習・ＯＲＴ・インターンシップ科目は、科目標準配当表では「ＯＲＴ科目」と省略されている。
3. 科目標準配当表については、前項「3.平成22年度博士課程前後期連携プログラム（5年型）配当科目」の、それぞれ対応する専攻の「3.2 高度工学コース（5年型）」の科目標準配当表の最右欄を参照すること。また、履修に際しては、科目標準配当表下部の「3年型の注意事項」に留意すること。

  科目標準配当表（都市社会工学専攻（高度工学コース））

科目標準配当表

（3年型の注意事項）

1. 履修指定欄において、○が履修可能科目である。
2. 科目区分において○が記載されていない科目は、Minor科目である。
3. 都市社会情報論を修得した場合、Minor科目として単位に加算する。
4. 都市社会工学総合セミナーA、Bは必修科目である。
5. 上表に掲載されていない科目については、工学研究科共通科目（ただし、日本語講座科目は除く）、指導 教員が認定する他専攻科目および他研究科科目から選択してもよい。
6. 入学時の履修計画の承認、および、学年進行時の履修計画変更の承認は、指導委員会（主指導教員1名と 副指導教員2名を原則とする）によって行う。
7. 都市交通政策フロントランナー講座、低炭素都市圏政策論、都市交通政策マネジメントの詳細について は、低炭素都市圏政策ユニットの履修要覧を参照すること。
8. 科目内容の詳細（シラバス）については、工学研究科ホームページ（URL:http://www.t.kyoto-u.ac.jp/syllabus-gs/） にアクセスして確認してください。